ドイツが示す「再エネカルト」のすヤバすぎる危機

前回の『「9･27国葬」がG7のエネルギー問題を救済する』では、日本が中東和平の「ハブ」になっていたこと。2023年にG7議長国になるということで、G7のエネルギー問題解決に向かわなければならないことを解説した。

北半球に訪れる「冬」に備えて、この2022年８月は「エネルギー」の話題が多くなることは確実だ。にもかかわらず国内メディアは「統一教会」一色になっているお寒い状況だ。

安倍元総理、犯人の山上徹也、自民党、統一教会と大きな隔たりのある「点」が、あたかも濃厚な関係があるような論調である。これは「刺激的な言葉」を使って、無知で合理的思考ができない人を騙す詐欺師の典型的な手口だと私は考えているが…。

今回は、前回の予告どおり日本の病的環境推進派が「再エネモデル国」としてあがめるドイツのエネルギー安全保障について考えていく。

ドイツはロシアのウクライナ侵攻のトリガーであり、第二次世界大戦後の連邦共和国建国以来、最大の危機を迎えている。ドイツのエネルギー安全保障は、日本においては「大阪市南港咲洲メガソーラー発電所」問題の「本質」に繋がる好例だ。