GAFAの明暗をわけた正体
10年間に生まれたイノベーションが精査されている
前回の『穏当だったLG運動が過激化した背景にある「暴力経済」との結託』では、「LGBTQ+」が生み出された黒い背景を明らかにした。この種のトピックを掲載すると、DMなどでレインボーの旗の写真を送り付けてくるような「様子のおかしな人」が私Twitterアカウントに大量発生する。自己の正義だけしか信じない狂信者をからかうのは最良のヒマ潰しではあるが、うんざりするので詳細は記事を読んで欲しい。
Boris ŠtromarによるPixabayからの画像
繰り返し指摘しているように、問題の根底にあるのは、この10年で作り上げられた価値観の精査だ。アメリカビックテックが理念として掲げ、供給し続けてきた「イノベーション」が精査の時期に入っている。
そこで『猫組長POST』ではGAFAを代表とするアメリカビックテック企業についての分析と今後について回を重ねよう。
2022年11月1日、FRBは0.75ポイントの利上げを決定した。通常0.25ポイントだが、その3倍で4会合連続での利上げだ。市場からは急速にドル吸収され、その結果、金融市場に流れ込んでいたマネーも収縮し、株安となっている。
だがアメリカビックテックの不況は「利上げ」だけが原因ではないと私は考えている。
2022年11月9日、Facebook、Instagramなどを運営するMetaは2022年11月9日、全従業員の約13%に当たる1万1000人超を削減することを発表。また同年11月17日、米アマゾン・ドット・コムは23年までの人員削減計画を正式に発表した。「解雇する人数は延べ1万人になる」と報じられ、CEOが社内向けに公開したブログではリストラが2023年まで続くとされている。
一方でAppleとGoogleからはリストラの声が聞こえてこない。
GAFAに「明暗」が生まれることは、すでに2020年刊行の著書内で導き出している。今回は、その根拠を改めて示した上で、アメリカビックテックに「少し先」に起こるであろう「未来」を分析していきたい。
最初に帰結を書けば、今回の「明暗」が生まれたのは、「革新が技術を生み出して、保守が精査する」という歴史の繰り返しだと私は考えている。大ネタということで、回数を割きたい。混乱する人も多いと思うので、ゆっくりとエビデンスを提示しながらロジックを積み上げて行こう。
「貧困キャンペーン」の正体は恐怖を利用した「ポルノ」
その第一歩として改めて考えて欲しいのが「豊かさ」についてだ。皆さんが「豊か」になることが「猫組長POST」の目的である。ズレていると感じている人もいるかも知れないが、今こそ考える意義がある。
その理由は物価高についての詐欺的報道が多発傾向にあって、こうした情報に惑わされることこそ「豊かさ」の放棄だからだ。
まずは物価高から整理していきたい。