「仁藤夢乃批判」で暇空茜さんと室井佑月氏を分けたもの

前回の『フェミナチ、SDGs、再エネ、暗号資産…「亜種暴力団」の資金源「カルトの箱」の正体』では、「亜種暴力団」を企業寄生型・行政寄生型に分類し、オリジナルの図式を使って視覚化した。

「亜種暴力団」は、合理的思考からかけ離れた「カルト」の中に広く存在している。SDGs、LGBTQ+、太陽光発電、再生可能エネルギー、暗号資産取引などがそれだ。奴隷となってSNSを通じてカルトを布教するのが自分でモノを考える能力がない「高意識情弱層」である。

もちろん「カルト」は一種のイノベーションでもあるのだが、分岐点は「公共の福祉を満たすかどうか」だ。弱者女性救済が「公共の福祉」を満たす一方で、フェミニズムや歌舞伎町でコンドームをばら撒くことがどれほどの「公共の福祉」を満たすのかは疑問である。

納税者、有権者は常に「公共の福祉」が充足しているのかを精査しなければならない。

現在は弱者女性救済ビジネスによって合法的にマネタイズ。その資金と影響力を土台に文化破壊を行い、弁護団による名誉毀損によって批判言論を封鎖。これらを通じて自分好みのフェミナチズム社会実現を目指す仁藤夢乃氏と仁藤氏が率いるColaboへの批判が集まっている。

だが、それは問題の矮小化だというのが私の主張だ。というのはフェミナチ、SDGs、LGBTQ+などの理念型カルトは文化を破壊するのに対して太陽光発電、再生可能エネルギー、カーボンニュートラル、反原発、暗号資産などの現実型カルトは経済を破壊するからだ。

実際に現実型カルト信者が「反原発」とセットで「太陽光発電万能説」を流布したことも手伝って、2022‐2023の電気料金は高騰。一般市民が苦痛を訴えるならともかく、他ならぬカルト信者が電気料金による生活困窮を訴えるという、鼻から牛乳モノものの事態が多発している。

より広範にわたる多層的な視点、冷静な合理的思考の必要性は伝えてきたとおりである。

「猫組長POST」への反響を通じて、大多数の健全な思考を持つ一般市民が「亜種暴力団」に批判的な姿勢であることは理解した。問題は「言葉」である。

SNSが普及した今日では、スマホを持った皆さん一人一人が「言論人」だ。だが「批判」は「支持」を得なければ意味を持たない。私に送られるDMやリプ、リツィートなどを通じて皆さんの意見は概ね目を通している。

問題意識を出力する部分に悩みを抱えているというのが私の印象だ。

言葉にする苦悩は皆さんだけのものではなく、私自身が常に抱えている難問でもある。そこで今回は「民意形勢」に不可欠な「要素」について考えたい。

例として取り上げるのが「亜種暴力団」と、その連合「公金チュウチュウトレイン」、上部団体である「ハイパー反社」にスポットを当てた暇空茜さんだ。暇空さんの元には2023年1月現在、7000万円以上のカンパ金が寄せられているが、これは「民意」を得た証拠である。

暇空さんの対象例として取り上げるのが室井佑月氏である。室井氏は同じように仁藤氏と仁藤氏率いるColaboを批判したが一向に民意を得ない。

室井氏の「仁藤批判」が民意を得ない理由は、ご本人の言動や思想にあるのではなく、もっと違うところにあるのではないかと私は考えている。室井氏の連載を掲載する「週刊朝日」が、無事、休刊に至ったことと併せて考えて行きたい。

私の胸を打った「批判」から初めて行きたい。