チャイナ・バルーン連続撃墜が再評価させた安倍元総理の先見性

前回の『LGBT「広島サミット」を利用した情報暴力の正体』では、外圧を利用して「情報」を暴力に転換する一部LGBTと御用メディアの凶暴性を解説した。大車輪の活躍を見せているのが「毎日新聞」だ。「WaiWai事件」で得た「日本のわいせつトピックねつ造技術」を、維持、発展させLGBT問題に転用している流れだ。

同紙の「特集　Gender」のラインナップを見れば、毎日新聞が「社会の公器」でもなんでもなく、自分の求める社会実現のために異様な執念を燃やす機関紙に過ぎないことが理解できるのではないか。

「特集Gender」は第二の「WaiWai事件」として大炎上するのではないかと私は期待しているので、このままの方向性を邁進して欲しい。

「情報の暴力化」についてピンとこない人は、「スシローペロペロ事件」を始めとする「飲食企業連続テロ事件」を考えて欲しい。配信した動画が企業や関連企業の株価を下げ、客足を遠のかせ、そこで働く人のリストラリスクを上昇させるのだ。

まさに「情報」が「暴力化」している典型例である。

子供の「ミス」や「いたずら」という甘言で問題を矮小化する偽善者も多くいるが、まさに「テロ」だ。暴力には暴力でしか抑制できないのだから、企業側が断固とした態度を取るのは当然である。

相手に向けた情報暴力が、自分に向かう暴力になった形だ。情報の暴力性に対する「無知」は身を滅ぼしかねないということだ。

前回はフェミナチ、LGBT、太陽光などのカルトがG7広島サミットに向けて情報を暴力化し、新たな「公金チュウチュウトレイン」構築を目指していることも導き出した。だがこうした「チュウチュウ手法」が利用できるのは、資金源である「国家」が健全に運営されていることが条件だ。

すでにアメリカは、中国による日本・台湾侵略が「起こる」ことを前提に動き始めている。起こる予定の米中戦争の最前線（フロントライン）は「日本」だ。

今日の緊張状態の到来を、日本でいち早く見越して対応していたのが、2022年7月8日にプータロー・山上徹也の凶弾に斃れた安倍晋三元総理だった。2022年2月8日に発売された『安倍晋三　回顧録 』（中央公論社）によって、その先見性が明らかにされたのである。

また『回顧録』は『猫組長POST』が伝えた情報の正しさを証明してくれたのだが…。

そこで今回は、気球連続撃墜の裏側にあるアメリカの思惑と近未来、それを見越していた安倍安全保障体制の功績と限界点を解説して行きたい。